勝手にリサーチやってみた。〜探偵事務所〜

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From:新井翔平

 

 

 

( ´ー`)

 

 

 

( ̄+▽ ̄)

 

 

 

( ̄ー+ ̄)

 

 

 

 

 

来たよ (*´∇`*)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

なんでこれを取り上げたかって、

 

 

 

 

 

「え、探偵ってどんだけ儲かってんの?」

 

 

 

 

 

って第一印象で思ってしまったからです。

 

というのも、まるで売り方が「家」を売るかの様な売り方なんですよね。

 

僕の家は新聞を取っていません。

 

すなわち、僕の家のポストにこのチラシがあったということは、

ポスティングで、

無差別に、

宛てもなくちょうど今このタイミングで

「夫の浮気に不信感を感じてる奥さん」

を見つける、なんてマーケティングをこの会社がやってたからです。

 

 

 

こんなのまるで、

「砂漠の中の砂金を探す」かの様な気の遠くなるマーケティングな訳です。

 

 

 

このチラシを手に取った瞬間、僕が思ったこと。

 

 

 

それは、、、、

 

 

 

 

 

どんな高額なバックエンド売られるんやろう、、、汗

 

 

 

 

 

「砂金を探すようなマーケティング」が成り立つためには、

結構高額な(家みたいな)バックエンドが売れなきゃやっていけません。

 

 

僕自身これまで探偵を雇ったこともなければ、

浮気調査されたこともなければ、

離婚した経験もなかったので…

調べてみることにしました。

 

 

 

 

 

Google Adwords キーワードプランナー。

 

 

 

 

インターネット広告を出すとき、

どれくらいのクリック単価で広告が打てるのか、

ここで簡単に調べることができます。

 

 

 

見たら強烈にビビったのが、、、

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

月間検索ボリューム100万~1,000万て (((( ;゚Д゚)))

 

 

 

 

 

いや、それ以上に、

 

 

 

 

 

 

 

「探偵 浮気」 1クリック ¥2,340て!!!(||゚Д゚)ヒィィィ

 

 

 

 

 

 

 

それだけでなく、

 

浮気 調査 ¥2,947

探偵 ¥2,639

探偵 事務所 ¥2,305

興信所 ¥2,639

 

 

 

 

広告単価が高すぎます。

 

僕が見て来た中で最高額が

「インプラント」

の1クリック単価で、だいたい平均1,500円とかでした。

 

 

もうこの時点で恐ろしいほどのレッドオーシャン。

過当競争な市場であるということが分かります。

 

 

 

 

 

リサーチの結果。。。

 

 

 

 

収益モデル。

 

 

大手の探偵会社のビジネスモデルのほとんどが、

「フランチャイズビジネス」だったんですね。

 

 

この時点で僕が察知したことは何かと言うと、

某大手ハウスクリーニング系のフランチャイズビジネスです。

 

まぁ、おそう○本舗さんですとか。。。

 

 

 

 

 

主な収益源は、浮気調査の手数料とかではなく、独立開業時の初期費用。

 

 

 

 

 

調べれば調べるほど出て来ましたが、

業界の体質として、強烈なブラック気質とのこと。。。Σ(=∀=ノノ
飲食業よりブラック!? 元探偵が明かす「知られざる“探偵業界”の労働事情」

 

 

 

独立を志して、探偵学校で学んで、いざ開業するも、

あまりの激務で1年と持たずに撤退していく。

 

 

その新陳代謝が激しいので、

主な収益源が独立開業時の初期投資や、

探偵学校の授業料だったりするわけですね〜。。。。

 

 

 

 

 

どうやって粗利を確定させているのかはだいたい分かった。

 

 

 

 

 

勝手にコンサルやろうと思ったけど、

収益モデルがどうなってるのかが分かれば、

正直どうでも良くなって来ちゃいました。

 

 

最初にね、見たときすごく違和感あったんですよね。

 

 

これ僕だったら絶対にオファーを、

「まずはお電話を!」

ではなく、

「初めて探偵に依頼する人のためのPDFレポート」

とかってして、メールアドレスを取得すると思うんですよね。

 

 

 

 

 

オファーを「まずはお電話を!」にすることで、反応数が下がっちゃう。

 

 

 

 

 

僕だったら無難にチラシで「夫の浮気に不信感がある奥さん」のメールアドレスを取りに行きます。

 

(それか、LINEでの無料相談オファーの面積を一番大きくする)

 

電話させるよりも、取れるリストは確実に増えますからね、広告対効果そっちの方が高そうです。

 

 

 

そんでステップメールとかで、

「利用者の満足の声」とか、

「依頼の仕方」を流して安心の教育をした上でメルマガ上で無料相談のオファーをする。

 

 

その方が広告費が安く上がりそうです。

 

 

 

 

 

でもこの大手の会社「株式会社MR」さんがやってることは、弱小ライバルを窒息死させることだった。

 

 

 

 

 

ダイレクトレスポンスマーケティングは、

弱者の戦略でもあり、

きちんと興味のありそうな人たちのリストを集めた上で、

「2step」で販売を始めるから結果的に広告費が安く済むメリットがあります。

 

「そのうち客」を低コストで買って、「今すぐ客」に育てる方が実は安上がりなんですよね。

 

しかしながら、大企業に浅く広く「今すぐ客」を軒並み、かっさらわれてしまうと、、、

 

 

 

 

 

弱者は手の打ちようが無い。。。

 

 

 

 

 

りんごが赤々と大きく実って、美味しくそうになってから収穫する前に、

大手が大資本をバックに、無差別に搾取してしまう。

 

弱者はいつまで経ってもりんごにありつけない。。。

 

 

ちなみに、日本に公認カウンセラーなんて制度はありません。

 

 

これも言い方次第ですが、

「日本初!公認カウンセラー担当制度」とかってなんとなく政府公認みたいな印象とか、

権威性を匂わせる事も出来なくも無いですよね。

 

 

「5年連続業界No.1」の表記も、

ホームページを見てみるとびっくりです。

 

ご興味のある方はご覧ください。

 

 

 

 

 

 

入口でどんなメディアを使っているかで、

大体の粗利やバックエンドで何を売らなきゃいけないか?

 

 

「3M」

「リード→フロントエンド→バックエンド」

のフレームが頭の中にあれば、ある程度予測が出来る。

 

 

そんなお話でした〜☆

 

 

次は何が来るかな〜 ^ ^

 

 

あらい

 

P.S.

 

 

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